「第1回 眼から元気にプロジェクト」眼の健康寿命延伸に関する提言・情報発信を行う有識者会議レポート | メガネスーパー

眼の健康寿命を、延ばす。

アイケア研究所レポート 特別号

2015年6月30日発行

「第1回 眼から元気にプロジェクト」眼の健康寿命延伸に関する提言・情報発信を行う有識者会議レポート

今回は「眼の健康寿命の延伸を阻む要因をどう取り除くか」をテーマに、眼に関わる事業に取り組む異なる業種・企業からの参加メンバーが熱い議論を交わした有識者会議のレポートをお送りします。

サプライの現状について

サプライの現状についても分析しました。

45歳を超えると、約60%が老眼といわれますが、眼の基本構造や老眼について正しい認識を持っているか否かで、その後の眼環境に大きな差が出てしまいます。正しい知識がない生活者は、老眼を放置したり、勧められるままに適切でない商品やサービスを購入してしまうという可能性があるからです。

45歳以上の老眼世代に、老眼や疲れ眼の際に解決手段を求めるのは何処かと調査したところ、メガネ店へ行くのが約60%、その次に眼科が30%ぐらい、その次がコンタクトレンズ専門店という結果になりました。一方、疲れ目の解決手段としては、まず、最初は目薬が40%、その次に眼科、その次にサプリとなり、メガネ店に解決策を求めるのは5%以下に留まっています。

老眼や疲れ目に対処する際に解決手段を求める先

このように生活者にとって「眼の問題をワンストップで解決してくれる機関はない」という事が分かります。眼の治療に関しては眼科の領域で、メーカーや小売店は立ち入る事ができませんが、メガネレンズの話になると多くの眼科医が「メガネ店の方が詳しい」と答えるでしょう。

目の悩みと既存業態の対応関係

そして、未病という領域になると、医療の領域から少し離れているようで、実は薬事法などの制約もあり、私たち眼に関する事業者としても、どう捉えるべきか検討が必要です。

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メガネスーパーからの問題提起

デマンドとサプライのミスマッチ

このように、デマンドとサプライの動きのミスマッチを踏まえると、私たち眼に関する事業者が解決すべき問題が見えてきます。

生活者の健康や未病対策への意識を高めるためには、啓発を促進するために有効な情報配信していくこと。もうひとつ、商品・サービスについては、サプライ側の課題を掘り起こし、解決の方向性へと導くこと。加えて、三つめには、国の大きなトレンドに対して、眼の健康を延伸するための仕組みはどう創出できるかを問題提議すると共にその解決策に取り組んでいく姿勢です。

メガネスーパーからの問題提起の論点

論点(1)
「啓発」:眼について、生活者の啓発を促進するために有効な情報配信のスキームは何か?

論点(2)
「商品・サービスのあり方」:中長期的成長を目指すための「サプライ側の課題(本音)」と「解決の方向性」は?

論点(3)
国が主導する大きなトレンドに対し、眼の健康を延伸するための仕組みはどうあるべきか?そしてどう創出できるか?

「啓発」生活者の啓発を促進するには?

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アイケア研究所とは

株式会社メガネスーパー(本社:東京都中央区日本橋、代表取締役社長:星﨑尚彦、以下メガネスーパー)は、 「眼の健康寿命を延ばす」を目的としたアイケアサービスの拡充を図るべく「アイケア研究所」を発足しました。

これは、核となるミドル・シニアを中心とした約600万人の顧客と、医療従事者、そして、多様な商品・サービスを提供する取引先をネットワークし、最先端アイケアの提供を目指すアイケアカンパニー・メガネスーパーの新しい取り組みのひとつです。

この「アイケア研究所レポート」では、毎月、注目度の高いテーマを取り上げ、みなさまに役立つアイケア情報をお伝えしていきたいと考えております。